日経トレンディ「2024年ヒット商品ベスト30」受賞
「日経トレンディ」「2024年ヒット商品ベスト30」の概要について
「日経トレンディ」では毎年、その年にヒットした商品・サービスをランキング形式で発表し、業界別でヒット大賞・ヒット商品を選出しています。日経トレンディの「2024年ヒット商品ベスト30」は、2023年10月から2024年9月の間に発表・発売された商品・サービスなどを対象に、日経トレンディがヒットの度合いを評価しています。「売れ行き」「新規性」「影響力」という3項目に沿って総合的に判定されランキングが決定する毎年恒例の企画です。
※1 「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 全世界株式（オール・カントリー）」のことを略称として「オルカン」と呼ぶことがあります。「オルカン」は三菱ＵＦＪアセットマネジメント株式会社の登録商標です。
※2 株式会社日経BPが2024年11月1日に発売した「日経トレンディ」に掲載されたものであり、2023年10月～2024年9月の間に発表された商品やサービスなどを対象に評価しています。新NISAへの投資熱の高まり、NISA対象投信における資金流入額の大きさなどの観点から評価されました。本評価は過去の実績等に基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
投資対象については、後記の「ファンドの目的・特色」をご覧ください。
「個人投資家が選ぶ！Fund of the Year 2024」受賞
「個人投資家が選ぶ！Fund of the Year 2024」について
「個人投資家が選ぶ！Fund of the Year 2024」は証券会社や銀行で販売している投資信託をモーニングスターの分類に準じて運営委員会が選定し、個人投資家の投票を運営委員会が集計したランキングです。
投票期間：2024年11月1日～11月30日。 投票対象：2024年9月30日までに設定された投資信託（ETF含む）。
※金融商品に投資経験がある個人投資家が投票でき、インデックス部門、アクティブ部門、総合部門、投信ブロガーが選ぶ！Fund of the Year部門の分類で集計したものになります。投票者はインデックス部門の投資信託を最大で3つ、アクティブ部門の投資信託を最大で3つ、合計で最大6つの投資信託に投票できます。インデックス部門とアクティブ部門のそれぞれ、投票順に1つ目の投資信託には3点、2つ目の投資信託には2点、3つ目の投資信託には1点が自動的に配点されます。
投票者数は410名、そのうちインデックス部門は386名、アクティブ部門は170名になります。
※海外籍ETFについては、日本の証券会社を通じて買付可能なもの。
※将来の運用成果等を保証したものではありません。
投資対象については、後記の「ファンドの目的・特色」をご覧ください。
基準価額および純資産総額の推移 2018年10月31日 ～ 2025年1月31日
- ・基準価額は1万口当たりで表示しています。
- ・基準価額は、運用管理費用（信託報酬）控除後の値です。
- ・信託報酬率は、後記の「ファンドの費用」に記載しています。
- ・ベンチマークは、ＭＳＣＩ オール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み、円換算ベース）です。
- 詳しくは、後記の「本資料で使用している指数について」をご覧ください。
- ・ベンチマークは、設定日を10,000として指数化しています。
- ・当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
運用実績 2018年10月31日 ～ 2025年1月31日
基準価額
27,705 円
前月末比 +19円 (0.1%)
純資産総額
54,814.3 億円
前月末比 +3,819.7億円 (7.5%)
騰落率 （期間は作成基準日から過去についての表示）
| 期間 | ファンド | ベンチマーク |
|---|---|---|
| 1ヵ月 | 0.1% | 0.1% |
| 3ヵ月 | 4.1% | 4.1% |
| 6ヵ月 | 10.7% | 11.0% |
| 1年 | 25.6% | 25.7% |
| 3年 | 74.2% | 74.1% |
| 設定来 | 177.1% | 176.6% |
直近の分配金 （1万口当たり、税引前）
| 2019年4月 | 0円 |
|---|---|
| 2020年4月 | 0円 |
| 2021年4月 | 0円 |
| 2022年4月 | 0円 |
| 2023年4月 | 0円 |
| 2024年4月 | 0円 |
| 設定来累計 | 0円 |
- ・基準価額と純資産総額については対象期間の作成基準日の値になります。
- ・基準価額は1万口当たりで表示しています。
- ・運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
- ・実際のファンドでは、課税条件によってお客さまごとの騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮していません。
- ・設定来のファンドの騰落率は、10,000を起点として計算しています。
- ・分配金実績がある場合は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
- ・表示桁未満の数値がある場合、四捨五入しています。
- ・当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
ポートフォリオの状況
資産構成
| 比率 | |
|---|---|
| 国内株式 | 4.8% |
| 先進国株式 | 85.5% |
| 新興国株式 | 9.7% |
| コールローン他 | 0.0% |
- ・比率は純資産総額に対する各マザーファンド受益証券の割合です。
各マザーファンドの騰落率
| マザーファンド | 主要投資対象 | 騰落率 過去1ヵ月 | 騰落率 過去3ヵ月 | 騰落率 過去6ヵ月 |
|---|---|---|---|---|
| 日本株式インデックスマザーファンド | 国内株式 | 0.1% | 3.6% | 0.9% |
| 外国株式インデックスマザーファンド | 先進国株式（除く日本） | 0.2% | 4.9% | 12.2% |
| 新興国株式インデックスマザーファンド | 新興国株式 | -1.2% | -2.2% | 4.1% |
- ・各期間の騰落率は「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 全世界株式（オール・カントリー）」の運用期間に応じたものです。
組入上位10ヵ国・地域
| 国・地域 | 比率 | |
|---|---|---|
| 1 | アメリカ | 66.1% |
| 2 | 日本 | 4.7% |
| 3 | イギリス | 3.1% |
| 4 | カナダ | 2.7% |
| 5 | フランス | 2.4% |
| 6 | スイス | 2.0% |
| 7 | ドイツ | 2.0% |
| 8 | 台湾 | 1.9% |
| 9 | インド | 1.7% |
| 10 | ケイマン諸島 | 1.6% |
組入上位10業種
| 業種 | 比率 | |
|---|---|---|
| 1 | 情報技術 | 24.6% |
| 2 | 金融 | 17.0% |
| 3 | 一般消費財・サービス | 11.3% |
| 4 | 資本財・サービス | 10.2% |
| 5 | ヘルスケア | 9.8% |
| 6 | コミュニケーション・サービス | 8.4% |
| 7 | 生活必需品 | 5.8% |
| 8 | エネルギー | 3.8% |
| 9 | 素材 | 3.5% |
| 10 | 公益事業 | 2.4% |
組入上位10銘柄 組入銘柄数: 2,612銘柄
| 銘柄 | 国・地域 | 業種 | 比率 | |
|---|---|---|---|---|
| 1 | APPLE INC | アメリカ | 情報技術 | 4.4% |
| 2 | NVIDIA CORP | アメリカ | 情報技術 | 3.8% |
| 3 | MICROSOFT CORP | アメリカ | 情報技術 | 3.6% |
| 4 | AMAZON.COM INC | アメリカ | 一般消費財・サービス | 2.7% |
| 5 | META PLATFORMS INC-CLASS A | アメリカ | コミュニケーション・サービス | 1.8% |
| 6 | ALPHABET INC-CL A | アメリカ | コミュニケーション・サービス | 1.4% |
| 7 | TESLA INC | アメリカ | 一般消費財・サービス | 1.4% |
| 8 | ALPHABET INC-CL C | アメリカ | コミュニケーション・サービス | 1.3% |
| 9 | BROADCOM INC | アメリカ | 情報技術 | 1.2% |
| 10 | TAIWAN SEMICONDUCTOR MANUFAC | 台湾 | 情報技術 | 1.0% |
基準価額の変動要因（概算） 寄与度（円）
| 2024/7 | 2024/8 | 2024/9 | 2024/10 | 2024/11 | 2024/12 | 2025/1 | 設定来計 | |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 国内株式 | -15 | -40 | -30 | 29 | -10 | 55 | 2 | 713 |
| 先進国株式（除く日本） | -65 | 572 | 484 | 149 | 663 | -119 | 646 | 11,239 |
| 新興国株式 | -2 | 27 | 162 | -69 | -87 | 36 | 29 | 665 |
| 為替要因 | -1,332 | -1,034 | -253 | 1,600 | -602 | 1,128 | -656 | 5,174 |
| その他（信託報酬等） | -1 | -1 | -1 | 0 | -0 | 0 | -1 | -86 |
| 分配金 | － | － | － | － | － | － | － | 0 |
| 基準価額（分配落後） | -1,415 | -476 | 362 | 1,710 | -37 | 1,100 | 19 | 17,705 |
- ・基準価額に与えた影響等をご理解いただくために簡便的に計算した概算値であり、その正確性、完全性を保証するものではありません。
- ・データは各月初から月末の間、設定来計のみ累計です。
- ・表示桁未満の数値がある場合、四捨五入しています。・原則として、比率は純資産総額に対する割合です。・コールローン他は未収・未払項目が含まれるため、マイナスとなる場合があります。・国・地域は原則、外国株式インデックスマザーファンドについては投資対象銘柄の主要取引所所在地、新興国株式インデックスマザーファンドについては投資対象銘柄の法人登録地で分類しています。なお、ETF（上場投資信託）は参照インデックスに準じて分類しています。・業種は、GICS（世界産業分類基準）のセクターで分類しています。
- ■本資料で使用している指数について
- ・ＭＳＣＩ オール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み）とは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の先進国・新興国の株式で構成されています。ＭＳＣＩ オール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み、円換算ベース）は、ＭＳＣＩ オール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み、米ドルベース）をもとに、委託会社が計算したものです。また、ＭＳＣＩ オール・カントリー・ワールド・インデックスに対する著作権及びその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。
- ■GICS(世界産業分類基準)について
- ・Global Industry Classification Standard("GICS")は、MSCI Inc.とS&P(Standard & Poor's)が開発した業種分類です。GICSに関する知的財産所有権はMSCI Inc.およびS&Pに帰属します。
- ※後記の「本資料のご利用にあたっての注意事項等」をご覧ください。
ファンドの目的・特色
当ファンドは、ノーロード・インデックスファンド・シリーズ「ｅＭＡＸＩＳ」（イーマクシス）を構成するファンドの一つです。
■ファンドの目的
日本を含む先進国および新興国の株式市場の値動きに連動する投資成果をめざします。
■ファンドの特色
特色１ ＭＳＣＩ オール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み、円換算ベース）に連動する投資成果をめざして運用を行います。
・ＭＳＣＩ オール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み、円換算ベース）をベンチマーク（以下「対象インデックス」という場合があります。）とします。
・ファンドの1口当たりの純資産額の変動率を対象インデックスの変動率に一致させることを目的とした運用を行います。
特色２ 主として対象インデックスに採用されている日本を含む先進国および新興国の株式等（ＤＲ（預託証書）を含みます。）への投資を行います。
・対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100％を超える場合があります。
※ＤＲ（預託証書）とは、Depositary Receiptの略で、ある国の企業の株式を当該国外の市場で流通させるため、現地法に従い発行した代替証券です。株式と同様に金融商品取引所等で取引されます。
特色３ 原則として、為替ヘッジは行いません。
■ファンドの仕組み
・運用は主に外国株式インデックスマザーファンド、新興国株式インデックスマザーファンド、日本株式インデックスマザーファンドへの投資を通じて、日本を含む先進国および新興国の株式等に投資を行うファミリーファンド方式により行います。
■分配方針
・年1回の決算時（4月25日（休業日の場合は翌営業日））に分配金額を決定します。
・分配金額は委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。
| 分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とします。（基準価額水準や市況動向等により変更する場合があります。） |
将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
ご購入の際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
投資リスク
基準価額の変動要因
ファンドの基準価額は、組み入れている有価証券等の価格変動による影響を受けますが、これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託は預貯金と異なります。
ファンドの基準価額の変動要因として、主に以下のリスクがあります。
基準価額の変動要因となる主なリスク
価格変動リスク
一般に、株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動するため、ファンドはその影響を受け組入株式の価格の下落は基準価額の下落要因となります。
為替変動リスク
組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を大きく受けます。
信用リスク
組入有価証券等の発行者や取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想された場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等には、当該組入有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払い・償還金の支払いが滞ることがあります。
流動性リスク
有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合または取引が不可能となる場合、市場実勢から期待される価格より不利な価格での取引となる可能性があります。
カントリー・リスク
新興国への投資は、先進国への投資を行う場合に比べ、投資対象国におけるクーデターや重大な政治体制の変更、資産凍結を含む重大な規制の導入、政府のデフォルト等の発生による影響を受けることにより、価格変動・為替変動・信用・流動性の各リスクが大きくなる可能性があります。
上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。
■その他の留意点
・ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
・ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
・収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
収益分配金の支払いは、信託財産から行われます。したがって純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。
・ファンドは、ファミリーファンド方式により運用を行います。そのため、ファンドが投資対象とするマザーファンドを共有する他のベビーファンドの追加設定・解約によってマザーファンドに売買が生じた場合などには、ファンドの基準価額に影響する場合があります。
ご購入の際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
手続・手数料等 お申込みメモ
購入時
購入単位
販売会社が定める単位／販売会社にご確認ください。
購入価額
購入申込受付日の翌営業日の基準価額
※基準価額は1万口当たりで表示されます。基準価額は委託会社の照会先でご確認ください。
換金時
換金単位
販売会社が定める単位／販売会社にご確認ください。
換金価額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金代金
原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目から販売会社においてお支払いします。
購入・換金に関して
申込不可日
次のいずれかに該当する日には、購入・換金はできません。
・ニューヨーク証券取引所、ニューヨークの銀行、ロンドン証券取引所、ロンドンの銀行、香港取引所、香港の銀行の休業日
※具体的な日付については、委託会社のホームページ（「ファンド関連情報」内の「お申込み不可日一覧」）をご覧ください。
申込締切時間
原則として、午後3時30分までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
なお、販売会社によっては異なる場合があります。
換金制限
ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口の換金のお申込みに制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付の中止及び取り消し
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情（投資対象国・地域における非常事態（金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争等）による市場の閉鎖もしくは流動性の極端な減少等）があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取消すことがあります。
また、信託金の限度額に達しない場合でも、ファンドの運用規模・運用効率等を勘案し、市況動向や資金流入の動向等に応じて、購入の申込みの受付を中止することがあります。
その他
信託期間
無期限（2018年10月31日設定）
繰上償還
受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合、対象インデックスが改廃されたとき等には、信託期間を繰上げて償還となることがあります。
決算日
毎年4月25日（休業日の場合は翌営業日）
収益分配
年1回の決算時に分配金額を決定します。（分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とします。）
販売会社との契約によっては、収益分配金の再投資が可能です。
課税関係
課税上は、株式投資信託として取扱われます。個人受益者については、収益分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に「ＮＩＳＡ （少額投資非課税制度）」の適用対象となります。ファンドは、ＮＩＳＡの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）およびつみたて投資枠（特定累積投資勘定）」の対象です。販売会社により取扱いが異なる場合があります。くわしくは、販売会社にご確認ください。ＮＩＳＡの概要等については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。税法が改正された場合等には、変更となることがあります。
ご購入の際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
手続・手数料等 ファンドの費用
お客さまが直接的に負担する費用
購入時手数料
ありません。
信託財産留保額
ありません。
お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）
日々の純資産総額に対して、年率0.05775％（税抜 年率0.0525％）以内をかけた額
くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
その他の費用・手数料
監査法人に支払われるファンドの監査費用・有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料・有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用・外国株式インデックスマザーファンドおよび新興国株式インデックスマザーファンドの換金に伴う信託財産留保額・その他信託事務の処理にかかる諸費用等についてもファンドが負担します。
※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。
※運用管理費用（信託報酬）および監査費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。毎計算期間の6ヵ月終了時、毎決算時または償還時にファンドから支払われます。
※上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。
なお、ファンドが負担する費用（手数料等）の支払い実績は、交付運用報告書に開示されていますのでご参照ください。
ご購入の際には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
本資料のご利用にあたっての注意事項等
委託会社（ファンドの運用の指図等）
三菱ＵＦＪアセットマネジメント株式会社
- 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第404号
- 加入協会：一般社団法人 投資信託協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
＜ホームページアドレス＞ https://www.am.mufg.jp/
＜お客さま専用フリーダイヤル＞ 0120－151034
（受付時間 営業日の9：00～17：00）
受託会社（ファンドの財産の保管・管理等）
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
販売会社情報一覧 ＜投資信託説明書（交付目論見書）のご請求先＞
販売会社については、こちらをご覧ください。
https://www.am.mufg.jp/fund/253425.html
※ページ中段あたりの「販売会社」のタブに掲載しております。